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今“集団ストーカー”と呼ばれている信じ難い犯罪が日本に横行しています
今日は夕飯にカレーを作ったのですが、食べ終わってyoutubeを見たら、“あなたへのおすすめ”に“日本のカレーを作ります!”だって。
夕飯を食べているとき、母に北朝鮮から逃げてきた青年が、日本のカレーがおいしいと2杯も3杯も食べるんだって、と、そういう話もしていた。

カレーを作ります
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 例えば、a〇では音声を組み合わせて43億通りの声を再現できるそうです。

 集団ストーカー犯罪において、音声送信というものがあるそうですが、合成音声を使っての対人トラブルの誘発や被害者間の離間工作があっても不思議ではありませんね。

<参照>
電話の声が違うのはなぜ?理由は2つ!
https://megalodon.jp/2018-0113-1919-39/shunnoshun.com/2113.html 
 
 何気なくPCの時刻表示を見ると19:19とか21:12とか22:22とか(周囲に頻出するいわゆるカルトナンバー車と同じパターン)。
 そして今さっきは、金正男殺害の日付2月13日の文字を見、その目でふとPCの時刻表示を見たら2:13。 
 ツイート投稿時刻は、いつもずれてしまうけれど。気づいて瞬時にツイートはできないので。

同様の記事
「ゾロメ時刻」 http://sumile442.blog.fc2.com/blog-entry-24.html
 下の記事は、2014年2月25日(火)の読売新聞(朝刊)に掲載されていたものです。


                   ~ (転 載 開 始) ~

毛受 敏浩(めんじゅ としひろ)氏
日本国際交流センター執行理事。国際交流協力実践者全国会議委員長などを歴任。著書に「人口激減」(新潮新書)。59歳。

 定住増やし人口減対応 

 2020年東京五輪・パラリンピックに向けて、政府では外国人技能実習生の受け入れ拡大を検討している。建設現場での人手不足解消を目指して、一時的に外国人労働者で埋めようという案である。だが、日本の急速な人口減少を考えると再考の余地がある。
 日本の人口減少の進行は加速度的に速まっていく。国立社会保障・人口問題研究所の推計によると、2013年の1年当たりの人口減少は約25万人だが、20年には約59万人、30年には約85万人と、予測されている。年少人口と生産年齢人口の減少が著しい。一方、高齢者の増加は続いており、近い将来、日本社会の持続可能性が危ぶまれる状況に直面するのは明らかである。
 技能実習制度は最長3年を限度に、外国人に日本で技能を学んでもらうものだ。しかし、実態は最小限の賃金で外国人労働者を雇い入れる仕組みにもなっている。これまでの日本の劣悪な受け入れ環境は、国際的にも批判を受けている。
 また来日する実習生は、制度に参加するための多額の費用を、送り出し国の仲介人に支払わなくてはならない。このため、仲介人に多額の借金をせざるを得ないという指摘もある。
 日本の高齢化の進行と労働人口の減少を考えると、一時しのぎの調整弁としてではなく、オリンピックを契機として世界に開かれた人材受け入れ構想を作るべきではないか。優秀で日本語を真面目に学ぼうとする人材をしっかりとした審査の上で受け入れ、人手不足の業界や過疎の地域で活躍してもらう。そのためには、定住を前提として受け入れる現実的な方法を検討すべきだ。
 日本に移民受け入れの素地はないといわれるが果たして本当だろうか。地域社会では1990年代から多文化共生と呼ばれる事業が各地で行われてきた。在住外国人への多様な分野での支援活動が、自治体や非営利組織(NPO)、自治体が設立した国際交流協会によって実施されている。
 日本語学習の機会の提供や生活相談、さらには一般住民との交流に加えて、外国人を地域活性化のリーダーとして育成しようという試みも行われてきた。
 すでに外国人を地域社会で受け入れる準備は一定程度整っていると言える。
 一方、移民という言葉に対するアレルギーも根強く、一足飛びに外国人を増やすことは不可能であり、またすべきでもない。15年後ぐらいの目標として、東京23区内の外国人割合である3.67%を全国で目指してみてはどうか。
 また日頃、在住外国人との交流経験がない人ほど外国人に対して否定的に考えがちだ。日常の生活の中での交流の機会を増やしたり、在住外国人がすでに地場産業などの担い手として不可欠の存在になっている事実を広く知らせたりすべきであろう。日本を第二の故郷と考える在住外国人が地域社会に貢献できる機会を増やすことも必要だ。
 オリンピックによって再び世界から注目される日本。海外に開かれた国造りを目指す姿を世界に見せたいものだ。

                    ~ (転 載 終 了) ~

 政府には、国民が知らない間に上記のような事をいつの間にか進めてしまうという事はしないでもらいたいです。
 
 上の記事で、外国人労働者(実習生)の受け入れを2020年の東京オリンピックまでではなく、定住にすべきと述べられていますが、「オリンピックが終わり建築業界の労働力の需要が減ったら、外国人には帰国してもらい母国で日本で身につけた技術を役立ててもらう」、というのではなく、ずっと居続けてもらう場合、職業はどうするんでしょうか。ずっと建築業界で働いてもらっていて、需要がなくなったら転職してもらうんでしょうか。
 建築業界の外国人には帰国してもらって、それ以外の業界については定住を前提に受け入れるということでしょうか。外国人ではなく例えば現在求職中の日本人への技術研修等に力を入れるべきなのではないでしょうか。それでも足りないというのでしょうけれど。

 何か、誤魔化されているような、心配なような気がしてしまいます。
 
~読売新聞 朝刊(2011年9月13日)より転載~

 アンテナ増設 家族に異変
 那覇市の高台の10階建てマンション。2004年暮れ、その最上階で、西崎病院(沖縄県糸満市)の内科医、新城哲治さん(48)の家族6人は暮らし始めた。
 海まで見渡せる眺望と広いテラスが家族のお気に入りだった。屋上には携帯電話の電波を中継する携帯電話基地局のアンテナ(800メガ・ヘルツ用)があったが、気に留めなかった。
 ところが、携帯電話会社が2ギガ・ヘルツの電波に対応するため、新たなアンテナを立てるなど屋上設備を増設した08年3月以降、家族の体に次々と異変が起こった。
 長女と三女が繰り返し鼻血を出した。次女は耳鳴りと日中の睡魔を訴えた。長男には1分間に200回の頻脈や不整脈が表れた。
 新城さんもひどい頭痛と不眠に悩まされた。妻で看護師の明美さん(47)はめまいや耳鳴りに加え、引っ越しの半年後から表れた肩の痛みが悪化した。
 大学で細胞や遺伝子の研究を長く続けていた新城さんは「基地局が発する電磁波は、自然界に存在しない。人体の神経細胞の電気の流れを乱し、体調不良を招いても不思議はない」と判断し、転居を決意。同年10月、短期賃貸マンションに避難した。1週間ほどで新城さんの頭痛は消え、娘たちの鼻血や耳鳴り、睡魔は治まり、長男の脈拍は70台で落ち着いた。明美さんはひどかった肩の激痛が消えた。
 翌月には別の家を借り、生活は落ち着き始めたものの、マンションの他の居住者の健康が気がかりだった。夫妻は全世帯を回り、病歴などを詳細に聞き取った。その結果、基地局に近い高層階を中心に、だるさ、意識障害、鼻血など170件の症状を確認。このうち121件は、新たなアンテナ増設後に起こっていた。新城さんは「電波出力の増加が原因」とみる。
携帯電話会社が、このマンションの廊下や室内で測った電磁波の強さは、すべて国の基準値以下で「健康に影響はない」としたが、マンション理事会は、基地局の設置契約を更新しないことを決め、09年にすべて撤去された。3か月後、夫妻は再び全世帯の健康調査を実施。症状は22件で8分の1に減った。10件あった鼻血は0件だった。
 新城さんは「調査結果は、国の基準値以下の電磁波でも健康被害が起こりうることを示している。国や業者は基地局の設置場所の再考や、基準値の見直しを進めるべきだ」と訴える。
~転 載 終 了~

携帯電話や基地局による身体への影響って、あまり報道されないような気がするのですが、これって、業界に気を使っているんでしょうか。